ひまみちです。
フラット35に申し込んだ時に必要な書類が多くて揃えるのが結構大変でした。
今回はフラット35申込時に実際に自分たちで揃えた書類をまとめます。
なお、売買契約書や建物の登記簿謄本等も必要になるようですが、私たちの場合はマンションの販売会社が用意してくれたのでよくわからず、割愛とさせていただきます。(すみません
申込関連書類
これらは金融機関の方で書類を揃えてくれてたので、こちらの作業としては住所や名前を記入して実印を押したりして準備完了です。
例えば下記のような書類です。
長期固定金利型住宅ローン(機構買取型)借入申込書
住宅ローンの申し込み書です。
住宅取得以外の借り入れに関する申出書
他にローン等借入をしている場合は申告する必要があり、それを記す書類です。
ちなみに既に返済したローンも、直近3ヶ月くらいのものは申告をした方がよいとのことです。
機構団信 (申込書/もしくは不加入申出書)
団信に加入しておくと、ローン返済中に事故や病気で死亡した場合、残りの返済分が一括弁済される保険のような制度です。
ただ、団信に加入しなくても、同じような制度を民間の保険でもつけることができるようなので、どの形が自分にとって一番有益かを考えてみると良いと思います。
ちなみに私は団信には加入せず、民間の保険の制度を活用しました。
本人確認書類
主に必要になったのは下記の書類です。
免許証・パスポート・マイナンバーカード等の写真付き身分証明書(写し)
どうでもいいですけどマイナンバーカード届くの遅すぎです。
印鑑証明書(原本)
印鑑証明書を取得するためには、現在住んでいる地区町村で印鑑登録を済ませている必要があります。
印鑑登録がまだできてない人は、登録の際に印鑑証明も忘れずに発行しましょう。
住民票(原本)
本籍地は不要で、家族全員と続柄は必要でした。
収入確認書類
これ関連の書類を用意するのが手間かかりました。
過去3年分の源泉徴収票(写し)
給与所得者は通常、年明けあたりに勤務先の会社から支給されます。
手元にない人は、会社に再発行のお願いをする必要があります。
退職している場合も同様、以前勤めていた会社に発行のお願いをする必要があります。
過去2年分の「市民・県民税特別徴収税額の決定・変更通知書(写し)」
こちらも勤務先で支給されるものですが、もし勤務先から受け取っていない場合や手元に無い場合は、
「市県民税課税証明書(原本)」でも代用可能とのことでした。
市県民税課税証明書は、役所で入手可能でした。
収入が確認できる振り込み通帳(写し)
正直なところ、ここまで準備するの・・と思いました。
通帳をコピーして、給与振り込み以外の項目(つまり私用の入出金の項目)は黒いマジックで塗りつぶします。
給与証明書(昨年1月以降に就職・転職した場合)
給与証明書は書式が特に決まっているわけではなさそうで、インターネットでダウンロードもできます。
私の場合はある程度自分で記入して、会社には確認と押印してもらうだけとしました。
なぜなら、給与証明書の書き方について会社が熟知しているとは限らず、手間をかけてしまうのが嫌だったためです。
職歴所(原本)
これは金融機関側が用意した用紙に記入しました。
もっとあったかもしれませんが大体こんな感じでした。
用意する書類がとにかく多くて、平日働いている身からすると役所に行くにもなかなか時間が取れず
全ての書類が集まるまでに時間を要します。
フラット35にお申し込みをする方は、書類の取得はお早めに動いた方がよさそうです。
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